業者or行政~不用品回収可能な物品で比べてみました

普通に生活をしていれば各家庭で不要な物が出てくるのは当然のことです。
ですが中には大型の不要物や細かい不要物がたくさんあって処分を渋っている人もいるのではないでしょうか。
結果とりあえず物置に閉まっておくなんて人もいるかもしれません。
ですがそれでは物置のスペースがもったいないです。
こういった時こそ不用品回収サービスを利用しましょう。
このサービスは大きく分けて2種類の利用方法があります。
それは民間業者を利用する方法と自治体行政を利用する方法です。
このサイトではこの2つの利用方法の違いについて紹介していきます。
その中でも今回は引き取り処分可能な物品で比較していきたいと思います。

2つのサービスの大まかな違いについて

まず2つのサービスの特徴について簡単に説明していきたいと思います。
基本的に民間業者の場合、大抵の物は引き取り処分してくれるようです。
ですが中には違法業者も存在するのでその点は注意が必要です。
きちんと自治体から収集や処分に関する許可証を取得している業者かどうかを確認した上で利用すると良いです。
一方行政に関してはあらかじめ引き取り処分可能な物であるか確認しておく必要があります。
というのも行政では引き取り処分ができない物が多く定められているようです。

引き取り処分が難しい物

■民間業者
一般的な業者では有害物品・引火性物品・汚物・異臭のある物品以外はだいたい引き取り可能のようです。
上記の物の処分を依頼する場合は前もって業者に問い合わせてみると良いでしょう。
■行政
オフィス用品や家電リサイクル法・パソコンリサイクル法など指定回収が定められている物などは引き取り処分ができないようです。
さらに一部大型家具・家電も引き取り処分ができないものも割りと多めとなっています。

事前に引き取り処分可能な物をチェック

どちらのサービスを利用するにしても、事前に引き取り処分可能な物をチェックしておきましょう。
インターネットを利用すれば簡単に調べることができます。
電話問い合わせも1つの手でしょう。